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奥の院・ディープステートは世界中のメディアを完全支配している。大手メディアはもちろんのこと、今ではインターネット世界にも、彼らは支配を拡大しつつある。真実を伝えようとするこの情報源は、インターネット世界で何とか使命を果たそうとしているが、彼らはこの分野にも影響力を及ぼそうと押し寄せて来ている。
この奥の院通信も、ある情報筋のものを、その基にしていることがある。ところが最近のこと、「グーグルのフリー・スピーチに引っかかる」と言われているようで、次のように訴えている。
この情報源はいう。「読者の皆さん、9月28日(火)、グーグル・ユーチューブは、『当局のワクチン説明に疑問を呈する内容のコンテンツは一切禁止する方針』を公表しました。我々としては、ワクチンとマスク強制とに関しては、懸念する内容の文章を、これまで掲載してきましたが、それは全体の記事の20％未満に過ぎません。にも拘らず、我々はウェブ方針に引っ掛かり、当社の収入獲得能力が停止してしまいました。」
以下はグーグルのレターです。
内容は、GoogleAdSenseプログラムで、「貴サイトに対する広告サービスは停止されました」云々。我々は、針の孔をくぐり抜けるような、危険なラインを渡って来たことは分かっています。要するに、評判だったバン（禁止）、つまりハンマーが頭上に振り下ろされるのは、時間の問題だったのです。我々は、皆さんに寄付をお願いすることは殆どありませんでした。最後にお願いしたのは今年5月でした。
今や我々は断崖絶壁上におります。しかし、生き残り、抑圧と戦い、保守理念にしかけられる戦争は、継続しなければなりません。この目的で赤字を埋めるためにGoFundMeを再開することにしました。どんな金額でも歓迎します。
ともあれ、ディープステイトが我々を叩き潰そうと努力しても、我々はミッションを遂行し、発言を続けて参ります。我々は、ほかの形の収入にも取り組みます。まもなく出版される書籍がそれで、我々のこれまでの掲載記事を掘り下げた内容です。皆さんの閲覧に感謝しています。某
アマゾン、アップル、グーグル、フェイスブック、マイクロソフトというビッグテックは、今では世界で最も時価総額が高い民間の公開企業であるが、彼らは今では一般メディアをくぐり抜けて行こうとする細い隙間すら、塞ごうとしている。
ツイッター社がトランプ前大統領のアカウントを永久閉鎖したことが今では有名であるが、これはトランプ前大統領が、最後に残されて細い糸をフル活用して大統領選挙を戦って、見事勝利を収めたからであった。従って、こんな細い糸でも彼らは断ち切ってしまったのであった。
米ツイッター社は、「暴力行為を更に煽動する恐れがある」としてトランプ前大統領の個人アカウントを永久に凍結した。ツイッターの代替としての多くのトランプ氏支持者が活用するソーシャルメディアのアプリ「パーラー」については、グーグル社、アップル社が、それぞれ自社のアプリで凍結したほか、アマゾン社は自社のアプリで凍結したが、アマゾン社はポスティング・サービス提供を停止した。
トランプ前大統領はこの措置に対して、「近い将来、自分たちの独自のプラットフォームを作ることを検討している」、「我々は沈黙させられたりしない」と反発した。これに対し、ツイッターも民間企業であるが、連邦通信品位法（CDA）第230 条で守られていなければ「長く存続できない」、「近く発表をする」などと書いた。ツイッター社は連投されたこのツイートを直ちに削除した。
これらの企業は全て奥の院企業であり、表現の自由などといった大原則など、奥の院企業などは一切気にしない。それはゴイムの世界のことであり、我々には関係ないというのである。
そして、今回、真実を伝えてくれる細い情報伝達の糸が、断ち切られてしまったのである。さすがに、ＡＩの世界である。トップがいきなり末端の情報を吸い上げて始末できるようになった。
今回ここで、この情報源を、彼らが破壊したということは、やはりワクチン接種が彼らにとって最重要なものであると言うことを、彼ら自身で自白してくれたということで、良いことであった。問題はコロナではない、それで釣ってワクチンを接種させることが重要なのであった。今、彼らの始めた第三次世界大戦の主要兵器がワクチン接種であることが、証明されたようである。コロナに掛かっても治せば良いが、ワクチンは駄目ですよとここで強調しておきたい。もちろん、これはただあまり良くない陰謀論であることを望む。