https://okunoin.fc2.net/blog-entry-979.html
日本がユダヤによって原子爆弾の標的として選ばれたのは、原子爆弾のユダヤ人開発者らが、ユダヤの地獄爆弾を非白人系の民族にテストしてみたかったからである。
その時のハリー・トルーマン大統領は原爆の使用については躊躇したが、ハーバード大学総長を務めていたジェームズ・ブライアント・コナントが原爆の使用を熱心に説き、トルーマンを遂に説得し、日本に対する原爆大虐殺が決定されたのであった。
つまり、トルーマン大統領に日本への原爆投下を熱心に勧めたのは、当時のハーバード大学総長のジェームズ・コナントであった。
このコナント総長の補佐官はベンジャミン・ブッテンワイザーで、彼は西半球におけるロスチャイルド権益の秘密アメリカ代理人であるクーン・ロエブ商会（ニューヨーク）の共同経営者だった。彼の妻ヘレンは、アルジャー・ヒス（１９４８年ソ連のスパイ容疑で起訴され、偽証罪で１９５０年～１９５４年まで収監）の公判における主任弁護人を勤めている。
アルジャー・ヒスはルーズベルト大統領のホワイトハウスに入り込んでいたソ連のスパイであった。彼は任務が終了してから、その容疑が摘発され起訴された。逆に言えば、スパイの任務を無事果たした後に問題にされたのである。彼も用済みとなってから獄に入れられた気の毒な要人であった。
また、ルシアス･クレイ将軍は戦後はアメリカのドイツ占領軍を指揮したが、退役するとユダヤ企業リーマン･コーポレーション（投資銀行リーマン･ブラザーズの前身）で役員に就任した。勿論、クレイ将軍はドイツでの勤務中、ユダヤ人の機嫌を損ねるような占領政策は何一つ行わなかった。
そして、戦後のドイツの実業家たちは、一人のユダヤ人ロビイストでユダヤ退役軍人たちの司令官である、ジュリアス･クライン将軍を雇い入れるよう強制された。さもなくば、占領政府は彼らに商売の許可証を与えないというわけである。
ユダヤ人はまた、マクロイ＝クーン･ロエブ占領政府（ユダヤ企業が占領政府となる）によって営業許可を与えられたドイツ企業各社の株式の、過半数をこれらユダヤ企業が取得（強奪）した。ユダヤ人たちは、価値ある数々のドイツの特許を差し押さえ、敗戦で希望を失ったドイツ庶民から、金を毟り取ろうと群がったのであった。しかし、さんざん悪事を働いて、後で批判されないように、彼らは用意周到であった。
この時期、占領政府によって公布された最初の法律の一つで、ユダヤ批判は重罪とされた（バイエルン法第８号）。あるエコノミストは、戦争以降でユダヤ人は西ドイツから、純利益にして総額２千億ドルを奪ったという推計を発表した。オッペンハイムとウォーバーグが「投資」したナチス運動が、最終的には莫大な利益をもたらしたのであった。
この経緯を見ると、戦争は奥の院・ディープステートの商売であると言うことが、改めて良く分かる。だから彼らは戦争を決して止めない。常にその種を世界中に蒔いて歩き、小火が大きくなったら、すかさず紛争の双方に手を回して煽りに煽る。燃え上がったらそれを持続させ、大火に持っていく。火事は大きくて長続きするほど、彼らが得る利益は大きくなる。
目下彼らがウクライナで起こした大火をどのように持続させるか、その結果何を得るかを模索中である。最終的にはロシア（の資源）を取りに行くのであるが、それには相当大規模な戦争（世界大戦）を覚悟しなければならない。勿論、これこそが彼らの望むところである。
ＮＡＴＯのストルテンベルグ事務総長は、この程「このウクライナの戦争は何年も続く可能性がある」と言っている。ここで｢何年も続く可能性｣と言っているのは「何年も続ける」という奥の院・ディープステートの意思表示である。
ＮＡＴＯはディープステートの行政執行機関であるから、ストルテンベルグ事務総長の発言は、ディープステートの発言・宣言である。彼らが、「ウクライナ紛争は続けるぞ」と宣言している。
ロシアのプーチン大統領は彼らのことは良く分かっているので、プーチンがこれからどうするかにかかっている。彼は一般に言われているような、領土を取りに行っているわけではない。自国に対する脅威がなくなれば（安全保障上問題なければ）矛を収めるはずである。