ハワイと波動
この二千二十三年の八月に、もともとハワイの王都があったとされるマウイ島の都市が、大火災に見舞われ、世界に激震が走っています。ハワイ王国の時代、ハワイ王は、日本の皇室と縁を結び、それによって、アメリカによる吸収を阻止しようとしていました。歴史は、今日ある通りに、ハワイはアメリカの最後の州となるのですが、今回の事象は、その過去に改めて光を当てることになるかもしれません。
日本敗戦の三年八ヶ月前の昭和十六年十二月八日、ハワイの真珠湾にいたアメリカ太平洋艦隊に、大日本帝国の海軍機が奇襲攻撃をかけて、日米戦争がはじまったのですが、そこにいるはずだった二隻の空母はいませんでした。
攻撃時に、いなかった二隻の空母をターゲットにしたのが、日本が大敗北するミッドウェイ海戦で、この時に四隻の主力空母と、ベテラン搭乗員を失った日本海軍は、この敗北を、内閣にすら報告しなかったといわれています。
日本の暗号は、すでにアメリカによって解読されていて、真珠湾が攻撃対象となることをアメリカ政府は、知っていましたが、あえて、攻撃を成功させ、アメリカに満ちていた戦争反対の気分を、対日憎悪に変えることに成功したというのが、明らかになっている歴史の正体です。
そのアメリカとの開戦に、日本を押し出したのは、軍部というよりは、新聞を中心とした日本のメディアでした。
アメリカに敗けて、GHQの占領下となった日本で、対米開戦の論説の先頭にいた朝日新聞という新聞社は、ただ一回発禁処分の後に、手のひらを返して、アメリカと占領軍のための日本人洗脳メディアとして生き延びることを選びます。
その朝日新聞の命運が尽きようとしているのが、現在の日本の情勢だといえます。朝日と同様に戦争を煽った毎日新聞は、すでに昭和期に行き詰まり、某宗教団体の新聞の印刷を請け負うことで、命脈を保っていますが、その宗教団体も、信者数、支持者の減少が続いており、未来はありません。それでも、新聞社が現在でも存続しているのは、戦後の日本経済の再構築の中核にあった、ラジオテレビの利権を自動的に手にした結果にほかなりません。自分たちの経営努力や市場開拓などの結果として生まれたビジネスモデルではないということです。
そのモデルが危機に瀕しているのはNHKも同じで、この二十一世紀になって、やっと電波オークションなどが話題になりつつありますが、すでに、メディアの主体は、インターネットに移行してしまっています。世界的に見ても、自由主義経済圏の広告宣伝費を吸収しているのは、グーグルやフェイスブックに代表されるIT企業で、メディア産業ではありません。ここに、世界の大きな変動要因があります。さらに、このIT産業の所有者のグループと、その利用者のグループで、すでに政治的な立場の対立が生じつつあり、それは、民主主義そのもののリスクにまで拡大しつつあります。
ここで、いま進行中のアメリカの合衆国の内戦に到るかもしれない危機の背景にあるのが、IT産業を含めほとんどの産業を所有する豊かな人間グループと、伝統的なアメリカの独立心に溢れた生活を愛する持たざるものではあっても、誇りある人間グループとの利害の対立なのです。すでに、マスメディアと呼ばれる言論空間をコントロールするのは、多くのものを所有する人間グループだということがはっきりしています。これを、多くの人間が知った時点で、すでにマスメディアは死んでいるのです。
この覚醒に人間を到らせないために、ほとんどのメディアは動員されていますが、この偽りの世界の情報には、固有の波動があることを、これから、人間は学んでいくことになります。つまり、たとえば、マスメディアで、この偽りの情報を拡散する仕事で糧を得ていたものにも、その罪が問われるタイミングが来たということです。マウイ島の情報にも、それらの情報操作が、どちらの側からもなされているはずです。
それを越えて、真実に到るために、正しい波動の情報を持つことは重要です。もし、ほんとうに、指向性のエネルギー兵器が使われたとしたら、それは、波動シールを使うことで、どんな波動領域のエネルギーだったかを特定することができます。それを知った人間を、陰謀論というレッテルで無力化できる時代は、終わります。
神紀三年（二千二十三年）八月二十四日 積哲夫 記