「第19代アメリカ大統領ドナルド・トランプ」 奥の院通信 R3 3/6

奇妙な話がある。トランプ前大統領は第45代アメリカ合衆国大統領であった。もし昨年の大統領選挙で勝利していれば、第46代アメリカ合衆国大統領となった。

 ところが、ここで奇妙な話がある。

 そもそもアメリカは共和国だったが、1871年に共和国ではなくなり、株式会社になった。その時から共和国を止めて、株式会社になったという。それも、英国シティの子会社としてである。そして、その時から、合衆国と名乗り始めたのである。

 この時から国旗も変わった。国旗の赤と白の横縞の間に金の縁取り(ステッチ)があるものが株式会社アメリカ合衆国で、そうでなく普通の国旗がアメリカ共和国の国旗であるという。確かによく見ると、トランプはいつも金の縁取りのない国旗と一緒に、写真に収まっている。

 ところが、今回の大統領就任式であるが、もしジョー・バイデンが第46代の大統領に就任することがなければ、自動的に合衆国は消滅してしまう。そして、アメリカ共和国の大統領の就任式は、3月4日に行われ、トランプ大統領が、第19代の大統領に就任するという。それまでの間は軍政が敷かれるようである。アメリカ共和国の第18代大統領はユリシーズ・シンプソン・グラントであった。彼は、1869年3月4日から1877年3月4日までの2期を務めた。

 しかし、今年の3月4日(一昨日)には、特にアメリカ共和国の第19代大統領就任式らしきものは行われなかったので、少なくとも、この事実は、先の考え通りにはなっていないことを示している。

 しかし、大統領選後の混乱がまだ尾を引いており、「アメリカ合衆国は株式会社だった」、ということが話題になっている。アメリカ合衆国は実は共和国ではなくて株式会社だったというのは、今回初めて出てきたわけではない。その株式会社は1871年に設立されたと言われているようだ。

 1871年の法律により株式会社としてのコロンビア特別区(いわゆる「ワシントンDC」)が創設された。

どこの州にも属していない。

それ以来、一般的に連邦政府の所在地と思われていた「ワシントンDC」は、実は何者かに所有されている株式会社であり、合衆国憲法や慣習法に服するのではなく、独自の基本法を持ち、国際私法(司法?)の下に運営されていたという。

 これは事実なのか、フェイクなのかはよく分からないが、今までの所、ツイートなどからのフェイクという警告などはなく、ツイッターなどの基準ではフェイクではないようである。

そう言えば、アメリカの「大統領」には、会社の「社長」を意味する「President」が使われている。「省」のトップである「長官」は会社の「秘書」を意味する「Secretary」である。なるほど、政府機関の「省」は多くの国では「Ministry」だが、アメリカでは会社の「部」を意味する「Department」が使われているのもそういう事情によるものだろうか。

 

 そうすると、1月20日にジョー・バイデン氏が就任式を行ったのは、アメリカ合衆国株式会社の「社長」としての就任式だったということになるのか。

 厄介なことには、この「株式会社」は最近解散して既に消滅しており、それとは別に「共和国」が復活していると言う話である。これはややこしいことになってきた。もう少し様子を見る必要がある。とにかくワシントンDCの惨状は酷いようである。ここに派遣されてきている兵士の滞在期間が2ヶ月延びたという。

何が起きているのか、何を警備しているのか分からない。もちろん、軍事行動であろうから、分からないのは当然であろうが、当分の間軍政が敷かれていると言うこととは付合している。そして、ワシントンDCは二度とアメリカ合衆国の首都にはならないという。