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先日3月2日夜、ヒラリー・クリントンが逮捕されたようである。アメリカ海軍特殊部隊シールズが、ニューヨーク州チャパクアのヒラリーの自宅を急襲して逮捕したという。国家反逆罪、国有財産破壊罪、敵国援助・幇助罪などの容疑で逮捕されたという。また、共和党議員暗殺計画に関与していたことも疑われている。彼女の数千のメールで充分立証できるという。
逮捕されて今は、キューバのグアンタナモ収容所に入れられている。大人しく服役していれば普通の食事も提供され、獄の外にも自由に出れるが、暴れれば独房に入れられたままとなる。アメリカ海軍が逮捕しているので、裁判は軍事裁判となり、4月8日に第1回目の裁判が行われる予定であるという。軍事裁判は進行が早い。
ある陸軍少将が彼女の逮捕は遅すぎたと言っている。これに対しては、トランプ前大統領側は十分な証拠を確保するのに時間を掛けたとしている。
彼女の国家反逆罪、外患誘致罪の罪状は通常は死刑と決まっている。しかも、ヒラリーの場合は海軍が逮捕しているので軍事裁判となり、進行は早いと思われる。彼女の場合も司法取引があるのかどうかは分からないが、処刑される可能性も高い。
ヒラリーの逮捕で、今回のアメリカ大統領選挙を切っ掛けとした総移動で、昨年12月にディープステート（DS）が敗北したという説が更に説得力を持つようになった。次はバラク・オバマかと言われている。DSが敗北してなければ、彼女の逮捕などは考えられない。彼女がトランプ前大統領と選挙戦を戦っている頃、既に彼女はそのうち逮捕されると噂されていた。この噂話を、ある会合で話したところ、嘲笑を買ったことがある。報道しない自由とか言って、DSは都合の悪いことは報道しないから、みな騙され洗脳されている。
ディープステート側が昨年12月に敗北したと言うことが真実であれば、これまで言われていたネサラ・ゲサラが現実のものとなりそうで、言われている予定では今月21日までには、その周知のために世界緊急放送がなされることになる。もちろん、軍事作戦が進行中なので、その予定は不確定なものである。「あるある詐欺」といわれてきたが、いずれは行われることになるものと思われる。
ネサラ・ゲサラが現実のものとなれば、通貨発行問題、新技術の公開、メディアの嘘報道の問題などが一挙に解決に向かうことになる。世界は、これまでDS傘下のメディアや、同じくディープステート傘下の国際機関（国連など）、中華人民共和国（中共）の人権弾圧などが、徐々に改善されていくはずである。
最後の解決しなければならない大問題は中共であろう。彼らは核兵器を持っており、凶暴である。一歩間違えば、世界大戦・核戦争となり人類滅亡となる。彼らの欲心はそうなっても構わない、欲だけは捨てられないという連中である。この中共をこれまで生み育ててきたDSも同じである。これまでの歴史を辿ると、奥の院・DSは自分たち同胞（ユダヤ人）さえ平気で犠牲にしてきた。
今回のアメリカ軍とDSのバトルは、こうした危険性を孕んでいるので、アメリカ軍側も慎重に事を進めている。奥の院は世界支配のためにDSを作ったが、そのDSが敗北と決まれば、何事もなかったように、そっと現場から逃げ出すはずである。そして、時間の経過を見て再び戻ってきて活動を始める。これまでの歴史を見ればそれが良く分かる。彼らがあまりにもあこぎで、悪さをするものだから、欧州のあらゆる王国から追い出されたが、300年くらい経った17世紀ころになって再度活動を始め、今日に至っている。今では彼らが世界を完全支配しているが、その支配体制が問題になって現在の紛争が起きている。
彼らは欧州を追い出されてから戻ってきたが、その後の彼らはイギリス、フランス、ロシアとあらゆる王国を潰し、あらゆるキリスト教を始めとするあらゆる宗教を乗っ取ってきた。その上で、彼らはメディアを作って人類の思想を支配するようになって今日に至っている。人々の頭を洗脳してきた。ネサラ・ゲサラ（2月5日奥の院通信参照）が実現すれば、これらも徐々にではあるが改善されていくと期待したい。
通貨問題を解決し、奥の院の動きを止め、今のメディアを潰せば不可能ではないと思われる。アメリカ合衆国の大統領のアカウントを削除するようなメディアがのさばっているような社会は異常である。このようなメディアを潰さなければ人類の明日はない。言論の自由はDSだけにあるものではない。人類共通のものである。なのに、今はこれをDS・奥の院が独占しているから、問題は何時になっても解決しないのである。
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「国家反逆罪、国有財産破壊罪、敵国援助・幇助罪などの容疑」で逮捕されなければならないのは、永田町にもウヨウヨ居る筈だ。
「メディアを潰さなければ明日がない」のも、アメリカと全く変わらない末期症状だと思う。
最先端の情報や技術などが、大衆の「嘲笑」の的になってきたことは、以前にも述べた通り人類が経験してきたことだ。
「嘲笑」するのは勝手だが、そのことで取り返しのつかない事態に陥るのは、できるだけ避けたい。
今、第１２１代孝明天皇の崩御に関して勉強しているが、当時から囁かれ続けている暗殺疑惑は、避けて通ることができない。
それほど（あからさまに申せば）、天皇が暗殺される条件や状況が、調べれば調べるほど整っていたことが浮かび上がってきている。
「天皇の暗殺疑惑を暴くのは不敬だ」との考えもあるだろうが、それは伊藤博文が制定した欽定明治憲法で構築した価値観であり、その伊藤自身が暗殺に関与した疑いを向けられていることも知られている。
DS・奥の院が独占し、のさばっているメディアが世論形成・価値観策定を独占しているのは、現在の日本やアメリカだけでなく、ペリーがやってきて脅迫を始めた時から、本格的に日本は蝕まれてきたと考えている。
そのような途方もない作業に、何故首を突っ込んでいるかと言えば、スキャンダラスな話題で本を売りたいと考えているからではなく、日本にも蠢いている奥の院の「ポチ」や「パシリ」たちを世間に晒すことで、取り返しのつかない事態を未然に防ぐことができればと考えているからだ。
孝明天皇に対して「不敬」どころか、「嘲笑」の対象となっているかも知れない暗殺が事実ならば、満３５歳で崩御されたご無念を雪ぐことができるに違いないと考え、願っている。
本日も、ご指導ありがとうございました。
2021-03-16 06:54
菊池和雄
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