「破壊・滅亡にまっしぐら?」 奥之院通信 R3 7/27

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「町は破壊された。何年も騒ぎが続き、終わらない。湖の魚は死に、虫、昆虫、爬虫類がどっと子孫を増やした」
 これは、エジプト第六王朝(前2345年~前2185年)末期にイプウェルが記したパピルス文書『イプウェル・パピルス』に書かれたものである。今から4000年以上まえのエジプトの状況である(紀元前2000年)。エジプト第一王朝は紀元前3000年ころに建国されているので、王朝始まってから、およそ1000年経っているが、この頃王朝は崩壊し始めたことを示している。何者かが王朝を壊し始めていたというのが正しい表現かも知れない。

 ちょうどこの頃、起源前2166年、アブラハム(世界支配者一神教との祖)がシュメールの首都ウル(メソポタミア)で誕生し、啓示を受けてカナンに移住したという。アブラハムがこの世に誕生したのはもっと後の紀元前1600年頃という説もあるので、この時の勢力はまた別の人たちだったのかも知れない。しかし、いずれにしても、ある勢力がメソポタミアからカナンに移動してきた。そして、その頃からエジプト王朝は壊れ始めた。

 この頃成立したのが第九王朝である。紀元前2160から紀元前2130まで,わずか30年の短い王朝で、その間、19人の王が即位している。「ケティ一世が上下エジプト全域(ナイル川上流の上ナイルと下流の下ナイル)の支配権を手にして王を名乗った」とあるが、明らかに王朝は崩壊している。
 その後、エジプト王朝は、一系の王朝ではないが、その時々のファラオが立って、エジプト王朝が続き、王朝として更に2000年近く存続し、それなりの文明を築いていく。

 近現代の世界は、アメリカ合衆国が世界の覇権国家として成り立っている。先の大戦で奥の院は、ドイツと日本を潰してアメリカ合衆国に世界を支配させることにした。ところが、1980年頃から、彼らは中華人民共和国(中共)をアメリカ合衆国に代わる世界覇権国家に仕立て上げるべく、支那大陸に無限に金をつぎ込んできた。民主主義体制の国家は使いにくくなったからである。世界のあらゆる王国を潰すために民主主義を使ったが、もう用済みというわけである。これからはやはり独裁だとなった。

 更に彼らは金をつぎ込むだけでなく、人も入れ込んだ。「グローバル」と叫んで、国境をなくし、外国人がどっと流れ込んだ。特に中共からは、政治的目標を持った人間が流れ込んで(流し込んで)、アメリカ社会を一変させている。BLMなどを使って略奪・強盗・放火事件を起こし、メディアは「静かな抗議デモです」と叫んでいる。
 大統領選挙すら盗まれ、インチキ機械を持ち込んで得票数を改竄し、民意とは関係ない大統領を立てた。騒ぎは収まらないので、市民は静かに、より安全な場所へと移っていく。カリフォルニア州やニューヨーク州からテキサス州やフロリダ州へと、人口移動が始まった。

 少し長い目で見ると、奥の院は中共を育てているように思われる。ウィグルでの人権問題を叫びながら、決定的な制裁を加えることはしていない。決定的制裁は油断と金断である。石油の禁輸とドル通貨交換停止である。しかし、これを行う気配は今のところない。かつて日本に対しては、この両方を大々的に行った。石油は一滴も売らないようにし、日本の海外のドル資産は凍結した。それで日本は窮鼠猫を噛んだ。油とドルで日本の首を締め上げて、日本を暴発させた。従って、奥の院はあの時は,はっきりと日本を潰す政策をとった。

 メディアを使って日本は悪い国だと大宣伝もした。フランクリン・ルーズベルトは、「日本はばい菌のような存在だから、これを移させないように、世界から隔離しなければならない」と「隔離政策」を訴えた。
 この日本に対する、あの時の政策は、今回中共に対しては執っていない。もちろん、中共国内の人民が大量に死んでいっても、彼らは気にしない。報道すらしない。彼らを世界支配の道具として使うことと、中共の人民が死ぬこととは関係ないのである。奥の院は本気で中共を制裁することはない。逆に、彼らは中共を本気で制裁しようとしたトランプを強引に排除した。

 しかし、今回はネットの普及もあって、かなり多くのアメリカ国民が気付いて、行動を起こしつつある。アメリカ覇権国家維持というのではなく、アメリカ国維持である。アメリカ合衆国を中共の侵略から守るということである。アメリカが共産主義独裁国家になることを防ごうとしているのである。このための戦いが今起きている「奇妙な戦争」である。

 奥の院は、現在中共を制裁している振りをしているが、本気で制裁するのか、どこかで政策転換をするのかはまだ分からない。最終的落ち着きどころをどこにおいているのか、まだ分からない。もちろん彼らは決めているのであろうが、それがまだ見えてこないのである。日本は不幸にしてその渦中にいる。引っ越しも出来ない。しかも、日本国民の中には、政界、官界、財界,学界を含め、中共の世界覇権を歓迎する勢力が強い。危ない状況にある。