https://www.youtube.com/watch?v=iBqV8ZKeT_U
2月3日のワシントンDCからの永久保存版のメッセージと第一回目の封筒開封です。
「石川様、初めての封筒を開封してください。
我々はこれから始まることに関してあなたを通じてなるべく多くの方に概略を耳に入れてほしいと思い今回重要なポイントのみ情報公開することにいたしました。
ある程度公開しても安全な時期に来たと言うこと、今後の動きにディープステートが邪魔できないこと、これらが前提条件であり、それらが整ったということです。
まず初めの内容はディクラス、つまり機密情報開示が行われます。
それは世界200の国以上に放送される予定で世界中のできるだけあらゆる人々に視聴していただきたいと思います。その内容はディクラスで発表されるのでそれをご視聴ください。
さらに、ほぼディクラスと同時に行われる予定ですがゲサラ法を次に発表します。
今までの地上を根底から変えるシステムでそれは経済のみではなく立法、司法を含めあらゆる政府や公共機関が本来のそこに住む人々のためのものになります。
我々は量子コンピュータを使い誰もハッキングできない金融システムを取り入れました。そして紙幣は金本位制に立ち返ります。地球上にある金、銀、銅、プラチナなどの埋蔵量も試算した中で本来の地球試算を計算し、とても多くの資産が人類のものであること、それらを前提にして莫大な資産が解放されるでしょう。
そしてこのゲサラに則り、新たな地球の歴史が始まります。
そして中央銀行の役割も近い未来に終わるでしょう。今回はこのゲサラの20項目の基本条項を公開します。
今回の内容はアメリカのネサラ法ですが、これを基本として順守して各国がそれぞれのネセラをアメリカの次にそれぞれ発表します。日本ももちろん今月、来月の早い時期に日本としてのネサラ法を発表するはずです。
日本はおそらくベーシック・インカムのシステムから取り入れていくと思います。それにより120日以内に議会選挙を確立し決定しなければならないのが条件ですので問題のある議員を再選できないようにすることは選挙権の持っている皆様の仕事です。
ゲサラに関しては皆さまはどこかで勉強されたと思いますが正式にこれが発表されることをここでお伝えします。ゲサラは人類の持つ本来の根源的な自由を尊重する国でなければ発動できません。つまり社会主義国家である共産国、全体主義国家、独裁国家はこの枠組みには入れません。これから始まることは大いなる神の意志に基づいたものです。何度も何度もくじけずに諦めずに機会をうかがい、やっとここまでたどり着きました。危うくオバマ、ヒラリーのリレーで内戦や核戦争、NWOによる人口削減が始まるところでしたが回避できました。
オバマは現役の大統領であったときに広島に行き原爆による悲惨な状況を見たはずです。彼の心には次のフレーズが心に響かなかったのでしょう。安らかに眠ってください。過ちは繰り返しませぬから。
それでは今月のどこか近いうちにみんなでトランプ大統領にお会いしましょう。そして来月以降にはジュニアの名前がとれたジョン・Ｆ・ケネディに会うことができるでしょう。今後、今まで亡くなっていたと思われていた多くの人々が表に現れます。地球のアライアンスより。」
第一回目の封筒の開封です。
ゲサラ法の20項目：
＜世界経済の安全保障と改革法＞
１）違法な銀行及び政府による活動に由来する全てのクレジットカード、抵当、銀行債務の取り消し。多くはこれをヨベル（？）、大赦、或いは安全な債務免除と呼んでいる。
２）所得税の廃止。
３）国税庁の廃止。国税庁の被用者は米国財務省の国内売り上げ税部門に移動する。
４）政府の歳入となる日常不可欠ではない新品のみに課される一律１７％の売上税の創設。言葉を変えれば、食料品と薬には課税されない。また中古住宅のような中古品には課税されない。
5）お年寄りの社会保障給付の増額。
６）法廷と司法の憲法への回帰。
７）改変された称号、および貴族階級の元来の状態への復帰。
８）ゲサラの公式発布後、120日以内の大統領及び議会選挙の創設。暫定政府は非常事態を収拾し憲法に則った法制下に復帰する。
９）選挙の監視と特定の圧力団体による非合法な選挙活動の防止。
１０）金、銀、プラチナといった貴金属に資産担保された米国虹色通貨の創設。フランクリン・ルーズベルトによって1933年に開始された米国の破産状態の終結。
１１）米国運輸局による家畜資産債券としての米国出生証明記録の売買の禁止。
１２）憲法に則った米国財務銀行システムの開始。
１３）連邦準備銀行制度の廃止。連邦準備銀行発行の紙幣が金融システムから完全に排除されるまでの1年間は移行期間に限って連邦準備銀行制度は米国財務省の補助的手段として運営される。
１４）金融上のプライバシーの回復。
１５）憲法の下での全ての裁判官と弁護士の保持。
16）世界各地における米国軍隊の侵略的活動の中止。
１７）世界全体における平和の達成。
18）人道目的のために集積された莫大な額にのぼる前代未聞の資産の放出。
１９）安全保障上の理由という見せかけの理由によって公開を制限された6千以上にのぼる特許技術の利用可能な状態での公開。これらの技術にはフリーエネルギー機器、反重力技術、音波治療機器などが含まれる。
２０）現在及び将来にわたる地球上でのあらゆる核兵器の廃絶。