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先の大戦末期、広島と長崎に原爆を投下し、日本人３０万人を一瞬にして焼き殺した。これは人類史上最大の犯罪である。ところが、この犯罪はいまだに不問に付されている。通常は犯罪行為があれば、その犯人を特定し、裁判でその犯人を処罰する。しかし、この犯罪では犯人の特定がなされていない。この大戦の戦争犯罪における犯罪は東京裁判で裁かれた。しかし、そこではこの原爆大虐殺という人類史上最大の犯罪については、裁かれることはなかった。
東京裁判で東郷茂徳（外相・米陸軍病院で病死）と梅津美治郎（陸軍大将・服役中に獄死）の弁護人を努めた、アメリカ人弁護士ベン・ブルース・ブレークニーが弁論で次のように弁護している。 尚、彼はハーバード・ロースクールを卒業した後、裁判所勤務を経て、１９４２年にアメリカ陸軍に入隊し、日本課に配属され、戦時捕虜尋問班の長を務めていた。
彼は言う。「戦争は犯罪ではない。だからこそ戦争法規というものがある。このこと自体が戦争の合法性を示す証拠である。戦争の開始、通告、戦闘の方法、終結を決める法規も、戦争自体が非合法なら全く無意味である。国際法は、国家利益追及の為に行う戦争を、これまでに非合法と見做したことはない」
「歴史を振り返ってみても、戦争の計画、遂行が法廷において犯罪として裁かれた例はない。我々は、この裁判で新しい法律を打ち立てようとする検察側の意図を承知している。しかし、そういう試みこそが、また新しく、より高度な法の実現を妨げるのではないか。故に、“平和に対する罪”と名付けられた訴因は、当法廷より却下されねばならない」
「国家の行為である戦争の個人責任を問うことは、法律的に誤りである。何故ならば、国際法は国家に対して適用されるものであって、個人に対してではない。個人に依る戦争行為という新しい犯罪を、この法廷で裁くのは誤りである。戦争での殺人は罪にならない。それは殺人罪ではない。それは戦争が合法的だからである。つまり合法的人殺しである殺人行為の正当化である。たとえ嫌悪すべき行為であるとしても、犯罪としてその責任は問われなかった」と。
ところが、ブレークニー弁護士の次の発言が始まると、裁判憲章で定められているはずの同時通訳が停止し、日本語の速記録にもこの部分のみ「以下、通訳なし」としか記載されなかった。
ここで彼は、「キッド提督の死が真珠湾攻撃による殺人罪になるならば、我々は、広島に原爆を投下した者の名を挙げることができる。投下を計画した参謀長の名も承知している。その国の元首の名前も承知している。彼らは、殺人罪を意識していたか？してはいまい。我々もそう思う。それは彼らの戦闘行為が正義で、敵の行為が不正義だからではなく、戦争自体が犯罪ではないからである。何の罪科でいかなる証拠で戦争による殺人が違法なのか。原爆を投下した者がいる。この投下を計画し、その実行を命じ、これを黙認したものがいる。その者達が裁いているのだ。彼らも殺人者ではないか」と発言した。
原爆の投下行為をした者は、核爆弾を積んだＢ２９のパイロットたちである。彼らは命じられた通りに任務を果たしたに過ぎない。しかし、この投下を計画し、その実行を命じ、これを黙認した者たちは、この大虐殺は犯罪であるから裁かれるべきであった。ウィリアム・ウェッブ裁判長は、「この法廷は日本人の戦争犯罪を裁く法廷である、連合国の人間を裁く法廷ではない」と逃げた。
こうして人類史上最大の犯罪は不問に付された。犯人は奥の院・ディープステートであり、世界の支配者たちであるから、この時の根本法となっていた裁判憲章すら無視された。同時通訳も筆記記録も中断された。あらゆる法がここでは無視されたのである。この戦争自体、日本と世界の戦争ではなく、日本と奥の院との戦争であったから、世界を規制する法というものは一切無視された。
尚、このブレークニー弁護士は、その後東京に法律事務所を開設したが、昭和３８年３月４日、セスナ機を操縦中に、伊豆半島にある天城山山腹に激突し死亡している。単純な飛行機事故死かどうかは不明である。彼は、奥の院側にとっては極めて都合の悪い人物であったことだけは事実である。
また、広島に核兵器攻撃をしたＢ２９の名前は、『エノラゲイ』というが、このエノラゲイという言葉はイディッシュ語（東欧のユダヤ人たちが使う言葉）である。そして、これは「天皇を葬れ」という意味で、この兵器を日本に対し「投下を計画し、その実行を命じ、これを黙認した者たち」はユダヤ人であった。だからこそ、この犯罪の犯人捜しは行われない。
日本には「喧嘩両成敗」という言葉があるが、また「勝てば官軍」と言う言葉もあって、これで自分を妙に納得させ、ほとんどの日本人は、何らの異議申し立てをすることなく、奥の院から言われるままに生きている。少し悲しくなる。これではこの犯罪が再度引き起こされることになる。核戦争のハードルを下げてしまうのである。これでは唯一の被害国たる日本の役目は果たせない。